ルームドクターズ　札幌

スポーツニッポン紙は、全紙挙げて長嶋追悼。朝日新聞、北海道新聞は、１面に長嶋追悼、および、韓国大統領が革新政党「共に民主党」の李在明(イ・ジェ・ミヨン)氏６０歳に決まったという報道。さてどんな政治をする人物だろうか。日本との関係はどうなるのか、トランプ・アメリカとどう向き合うのか、すべてはこれから。/それにしてもスポニチアネックスは、昨日がセパ交流戦初日で、日本ハム・阪神戦があったというのに、古林の3回降板に触れただけとは、スポーツ紙としては寂しい。道新のスポーツ欄は1頁宛てて、日本ハムの初戦、対阪神戦を描いた。まあ巨人は、日本ハムが北海道にくるまでは、北海道の野球人気を独占していて、大鵬と人気を二分していたものな、大鵬・長嶋。もっとも当時から私はアンチ巨人。新進日本ハムの栗山監督に昔日の三原監督のイメージを重ねたりしていた。今日はデイリースポーツデジタル版にご協力願おう。6/4配信、「さすが日本ハムや」敵方阪神にもお立ち台にスポットライトを浴びせたことを評価。6/4配信、「予言通り監督同士は目を合わせず」。今日もよろしくね、阪神さん。

スポーツニッポン紙は、1頁、万波選手特集、3頁、新庄監督特集で、今日のセパ交流戦最初のカード、日本ハム対阪神戦に臨むことになった。朝日新聞は、1頁、日本の4月のコメ輸入がめちゃくちゃに伸びていて、消費者は高い輸入関税を背負った外米を、日本産ブランド米と同じ程度の高い値段で買っていたという、驚くべき調査報道。そういうことなら、「外米を安いから買った」という衆目の先入観は間違いか。そうであればなおさらのこと、備蓄米を5キロ2000円という値段で販売するという知らせが「歓呼の声」で迎えられたわけがよく理解できる。北海道新聞は、1頁で、石破内閣が閣議で早急にコメ政策を討議すると報道し、2頁で同じくその内閣での討議が決して単純には済むまいと、おそらくは複数の取材から「内閣での討議の難航」を予想した。両紙ともあっぱれ。読み甲斐があった。

ウエブ・フォーラム。6/3配信記事。「デジタル経済への信頼度」を初調査、グローバル比較て日本は最下位に　[Checkout.com調べ]。Chec.comは、このほど「デジタルエコノミー信頼指数」つまりデジタル経済なるものを、世界中の諸国民が信頼している度合いを調査したところ、中国、アラブ、サウジ、エジプト、ニュージーランド、ブラジル、オーストラリア、スペイン、アメリカ、イギリス、カナダ、オランダ、スエーデン、ドイツ、フランス、日本の16か国について調査し、日本は最下位だったという。1位は中国だそうだ。18の調査指標が設けてあって、それぞれの指標ごとの得点の総計で順位が決まる。中間点の欧州諸国は、「デジタルウオレットの利用」について非常に低い評価だったのが、中国との大きい違いだったそうだ。日本は「不正被害の経験」と「オンラインチェックアウトのセキュリティの信頼」だけが満点だったそうだ。その他の評価点は低く、「生体認証ツール」「ブロックチェーン」「ＡＩ」などその他多くの評価基準で最低点の1..0が多かった由。私たち日本人には、実に身につまされる評価ではなかろうか。他方いま荒れ狂っているトランプ政権は、政策の中心にデジタル通貨のドル建の推進があり、2025年は仮想通貨元年で、米国ファーストだと呼号している。これはある意味で時の勢いで、この点では必ずしも狂ってはいない。トランプは大まじめだ。この落差を政府とジャーナリズムは日本国民にどう「開示」するのか。いままでの流儀の「金融リテラシー教育」とかでは、この「開示」にさいして真っ先に拒絶反応を示すのが、「リテラシー教育」とかの指導者たちだろうな。/首相の石破さんはある意味では仮想通貨経済と社会を、おそらく自民党中でも有数のわかり方をしていて、すでにその政治体制のなかで「地方的に」取り組んできた。日本の財界もまた、触れなば落ちん体制で、用意ドンを待って今ひしめいている。ただ、知らぬのが国民大衆だ。政治とジャーナリズムがどうGOBETWEENになるかという潮時だ。ただ、米ドル建てかね、それとも日本通貨建てかね。それだけはきっぱりと伺いたい。

文化放送、6/2配信。「『戦後が終わった』日本のこれからのあり方」。国会が外国人参考人をネット上で呼ぶことになって、5月30日に衆議院の安全保障理事会が二人の米国からの証人を呼んだことにまつわる政治的批評番組。一人めのメアさんが言うのは、「今のトランプ体制を信じてついてゆけばよい」というおすすめ。二人目のモチヅキさんがいうには、「日本はもっと独自性をもって、アジアで日中韓という連帯を強化したらいい」というおすすめ。この文化放送としては、キャスター長野さんと政治ジャーナリストの角谷さんは、「アメリカ中心の世界秩序の崩壊はトランプ大統領の登場ではっきりした。このさい世界観を転換して、日本は独自性を以って世界に臨むべきだ」という問題提起を「日本の戦後は終わった」というテーマで放映した、というわけだ。むろんこの放映自体も中間テストの結果発表程度の臨時のものだとは、関係者その人がよく察知しておられよう。日本が本当はどういう進路を取ったかを日本国民に知らせる仕方で政治もジャーナリズムも悩んでいる。一読をおすすめしたい。/キムタクとサトミを動員してある種金融資産の売り出しを放映しようとしたが、日本の国策がいずれにあるかをどう示すか、ないしは示さないか、細心の注意が要るので、放送延期になっている。関わるジャーナリストたちには相当の問題理解が生じざるを得まい。

日刊スポーツ、6/2配信、デジタル記事。「田中真紀子氏が鳴らす警鐘、備蓄米より大切なこと『もう4、5年したら』『お米が消滅して』」。最近の日本のコメ関係のあまたある配信の中で、この田中氏の発言とされることは、『警鐘』ではなくて、私には『予言』と聞こえた。田中氏は今後の日本政府のコメ生産・販売に関する施策のありようによっては、少なからぬ農民が米作を断念して農家を廃業するのではなかろうか、と言っている。その場合の日本は、外米輸入によって必要なコメを確保するほかなかろう。その場合外米は、いま売り出されている備蓄米程度の価格で購入可能かもしれない。そしてどうしても「高級ブランドの日本米」でなければならぬ人々は、その倍か3倍の値でブランド米を買うことになる。(最近のアンケートではブランド米でなければ食わぬという日本人が５０％いるらしい。)日本国民はその絶対必須の燃料についてはもう国産をいう人は極めてまれだ。コメが燃料同様になるのはそれはそれで経済だろう。/しかし、それでいいかね。いまそれを真剣に考えようと田中氏は言っているわけだ。多分いま考えないともう考える機会はないのかもしれないので。/なお日刊スポーツ紙は、紙の新聞としては地方では朝日新聞販売所に申し込むもののようです。デジタル版は何時でもネットでみられます。